― グランドゴルフに汗を流す ―
今年度初めての退職者会事業となる市内遠足が平田地域で開催され、参加しました。１７名の退職者の皆さんが参加し、午前中は平田ニュースポーツ広場においてグランドゴルフ大会、午後からは桧山地区にある「虹が滝」へのウォーキングと平田一式飾りを作成する２班に分かれ、それぞれ楽しみました。
私は、あいにく午後の部は都合により参加できませんでしたが、約２年ぶりとなるグランドゴルフ大会に参加しました。結果は１７名中１０位と中途半端な結果に終わりましたが、好天にも恵まれ、十分に楽しむことができました。
昨年度は、新型コロナウイルスの影響により、ほとんどの事業が中止となりましたが、今年度は可能なものから徐々にはじめ、退職者会の皆さんとの親睦を深めていきたいと思います。
― 『出雲国風土記』写本のルーツを探る ―
出雲弥生の森博物館の職員リレー講座が開催され、拝聴しました。講師は、高橋周氏で「『出雲国風土記』はどう書き写されたのかー徳川家康から本居宣長・千家俊信までー」と題した講演がありました。
『出雲国風土記』は慶長２年（１５９７）の細川家本が現存する最も古い写本とされ、当時、上京するたびに行動を共にしていた細川幽斎が徳川家康の所持本を書写したものと言われています。家康が所持していた『出雲国風土記』の由来は明らかではありませんが、状況から推察すると家康は京都に所在した写本を書写した可能性があると指摘されました。その後、家康の子、義直が寛永１１年（１６３４）に日御碕神社へ『出雲国風土記』を寄進したとされています。
日御碕神社本『出雲国風土記』は、儒学者林羅山が校訂した可能性があり、その後、林家周辺から日御碕本系統の写本が伝播していく様子が伺えます。ただし、この当時は、神道は治世の王道という儒教的徳治主義、排仏主義は出雲では受容されず、伝播しなかったようです。その後、明和８年（１７７１）に本居宣長が谷川士清から借用して書写して以降、出雲国造７５代俊勝の三男千家俊信が寛政９年（１７９７）に『訂正出雲風土記』『出雲風土記解』を出版し、ようやく出雲にも伝播していったとの説明がありました。
ほぼ完本として残る『出雲国風土記』が、さまざまな系統を経て現在にまで伝わってきたことを初めて知り、大変有意義な講演でした。
講演する高橋周氏
― 勢溜から浜山公園陸上競技場まで聖火をつなぐ ―
３月２５日に福島県を出発した聖火リレーは、５月１５日に島根県に到着し、１６日には勢溜から浜山公園陸上競技場までの聖火リレーが行われ、総務委員会副委員長の立場として出発式に参加しました。
勇壮な触れ太鼓が響く中、第一走者の島根県出身ミュージシャンX+の日高慎二さんがスタートし、約３．２kmの行程を１６名で」聖火をつなぎました。当日は雨が心配されましたが、何とか天気も持ち、競技場では大土地神楽やキッズダンス、マーチングなどが披露されていました。最終走者は、お笑い芸人ニッチェの江上敬子さんが務め、ゴールしました。
東京オリンピック・パラリンピックの開催の是非が問題となっています。組織委員会または政府には、早急に開催の有無を明らかにし、国民に説明する責任があると思います。
聖火リレーのスタートを待つ第一走者
― ウェブ会議により地方自治の課題について学ぶ ―
自治体議員連合２０２１年度第２回全国学習会が新型コロナウイルス感染症の拡大を踏まえ、ウェブ会議で開催され、自治労島根県本部で拝聴しました。
自治労本部総合労働局長の森本正宏氏からは、「会計年度任用職員の賃金・労働条件と組織化について」と題した講演がありました。自治労の調査によると、令和２年度から開始された会計年度任用職員制度により、退職手当や社会保険料などを負担しないようにするための「空白期間」の設定は解消され、９割を超える団体が常勤職員の給料表を基礎とし、職務経験を考慮して報酬を決定しており、官製ワーキングプアの解消に向けて一定の成果があったと考えられます。しかしながら、期末手当を支給しない、または減額して支給している団体や報酬水準が制度導入前と比べて減額となった職種がある団体の中には、制度の趣旨に沿わない理由により減額している例がみられるなど、依然として課題があります。自治労総体として、引き続き解消を図っていく必要があります。
続いて、早稲田大学教授の片山善博氏から「地方自治の課題」と題した講演がありました。コロナ禍から見えてきた地方自治における課題として、国と地方自治体との関係は対等とされているにも関わらず、緊急事態措置およびまん延等重点措置は国の判断であるなど、正常な関係とはなっていないとの説明がありました。また、地方議会への期待として、ポストコロナの社会では日常生活も含め、経済などは完全には元に戻らないと考えた方が良く、地方議会は広聴機能を強化し、ポストコロナがどんな社会になるのかを真剣に考えておく必要性、また省庁の能力、モラルが低下している中、地域本位の「地方創生」、地域の視点で国の政策を診ることが重要であるとの指摘を受けました。
